日本経済新聞 LINEで贈るディズニー入園券 ギフト需要狙う
http://www.nikkei.com/article/DGXKZO99551620S6A410C1H56A00/
記事要約
オリエンタルランドは3月末、需要喚起を狙うために東京ディズニーリゾート（TDR、千葉県浦安市）で使える入園パスポートなどをオンラインで贈れるサービスを始めた。相手の住所を知らなくても、SNS（交流サイト）やメールを通じて届けることができる。また、土産の購入や飲食に使える500円と1000円のギフトカードもそろえた。
疑問
大人で7000円以上する入園パスポートを知り合いに送る人はいるのだろうか。
考え・主張
需要喚起を狙うのならば、私はギフト制度を導入するよりも入園料を変えないほうがいいと思う。なぜなら、入場料を上げすぎると利用者がディズニーリゾートを利用するのに抵抗が生じてしまうからだ。ディズニーリゾートは年々入園料が上昇しており、ここ10年で大人料金は1900円上昇している。当然交通費や土産代も支払うことになるので利用者の負担はかなりのものになる。しかし、最近飛躍的に発展しているソーシャルネットワークを利用してギフトを配布する試みは非常に評価できる。
NHKニュース OECD事務総長「消費税率 将来的には15％に」
記事要約
安倍総理大臣が著名な経済学者と意見を交わす会合で、ＯＥＣＤ(経済協力開発機構)のグリア事務総長は、日本の財政に対する信用の確保と国民の将来不安の払拭に向けて、消費税率を予定どおり来年4月に10％に、それ以降は毎年1％ずつ上げて将来的には少なくとも15％にまで引き上げる必要があるという考えを示した。
疑問
消費税を引き上げただけで本当に財政信用を確保し、国民の将来不安を払拭することができるのか。
考え・主張
消費税率を上げることで財政信用は得られるかもしれないが、国民の将来不安を払拭することはできないと思う。なぜなら、自分自身2014年に消費税率が8％に引き上げられたとき、増税を肌で感じあまりいい気がしなかったからだ。さらに、連日報道される国際をはじめとする財政問題で本当に消費税が上がっただけで変わるのかという日本政府に対する不信感も沸いた。今回グリア氏は毎年消費税率を上げることを主張したが、これでは国民の購入意欲を失せさせ、政府に対する不信感を募らせるだけである。
毎日新聞：太陽系外の生命探査へ 超高速機開発計画
太陽系外の生命探査へ 超高速機開発計画
http://mainichi.jp/articles/20160414/ddm/041/040/142000c
記事要約
英国の宇宙物理学者スティーブン・ホーキング博士は、光速の分の5分の1という極めて速い速度で飛ぶ小型探査機「ナノクラフト」を開発し、太陽系外の惑星や生命体を探す計画を発表した。博士は太陽系にはいずれ寿命が来るため、人類が生き残れるように他の星に住む必要性を主張した。目指すのは、地球から4.3光年離れている太陽系から最も近い恒星系であり、現在の技術では到着に3万年かかるが、ナノクラフトは、計算上約20年で到達する。
疑問
間違いなく太陽系の寿命よりも人類の滅亡が先に訪れるのにも関わらず、人類が住める星を探す必要があるのだろうか？
考え・主張
人類の居住地を探すためにナノクラフトを使う必要はないと思う。なぜなら、人間は地球に順応しているいきものだからだ。しかし、人類の地球外での生活計画は過去にも提唱されていることから(1969年には米国の学者によってスペースコロニーが提唱されている。宇宙情報センター / SPACE INFORMATION CENTER ：スペースコロニー)、宇宙空間で人類の居住地を探すということが科学者にとって一種のロマンになっているのだろう。
